私はコンサルのご契約前に必ず院長先生と対談させていただきます。
最も大事な「現状把握」、つまりどこに課題があるのかをキチンと把握するためです。
ここで質問です。
コンサルを依頼する歯科医院は、毎月赤字だったり、スタッフが大量に離職されたり、さぞかし経営に困っている･･･といったイメージをお持ちではないでしょうか？
もちろんそういった御状況の医院様がゼロ、というわけではありませんが、ほとんどの医院様は「売上はまったく問題無い」「利益も出ている」「スタッフ雇用にもさほど困ってない」状態なのです。
では何に困っているのでしょうか･･･？
長年コンサルをしていると、実際に依頼される院長先生が使う共通のキーワードがあることが見えてきました。それが、
「疲れた」
です。
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開業以来、必死に働いて、
売上も伸ばして、
医院のファン層の患者さんも居て、
スタッフからも慕われて・・・
なのに、なぜか毎日疲れて仕方ない。
今後もずっとこれを続けていくとなると、嫌な気分になってしまう。
自分がもっと楽になって、
それでも医院経営が永続的に機能する仕組みはないのだろうか。
このようなご相談を受けることが、年々増えている印象です。
原因の分析は「経営面」と「業務面」
私はその原因を経営面（お金的な理由）と業務面（臨床の現場の仕組み）に分け、以下のように分析をしています。
① 経営面：ストックビジネスの要素がない
ストックビジネスやサブスクリプションビジネスの魅力については「第２回のコラム」でお伝え済みですが、歯科をビジネス的に捉えると「治療が完了したら関係性が終了する」フロービジネスに分類されます。そのため、一生懸命、患者さんに向き合って治療し続けても気付けば「誰も残ってくれない」状態になりかねません。仕事に真摯に向き合い続けている院長先生であれば、なおさら虚無感を感じてしまうでしょう。
その虚無感はそのまま売上への不安にも繋がります。
例えば「今月は治療で500万円売り上げたけれど、来月はどうなるか分からない･･･」、「今の医院の売上の50％は自分で保っている。自分が休むとそのまま売上ダウンに直結するので休めない」という嘆きは、規模が大きな医院様であるほど、よく聞きます。
治療を頑張れば頑張るほど不安になる心境はよく分かります。
② 業務面：業務が複雑になり、運用や管理が大変
通常の保険診療に加えて、インプラントや矯正といった自費診療、更にこれらをコンサルテーションするためのTC、予防分野においても唾液検査や歯周内科、TBIや自費のPMTCなど、いち歯科医院で提供するにはあまりにも多くのサービスがあり、またそれぞれが非常に複雑かつ高度な内容で、これを運用するスタッフの教育や、顧客（患者さん）の管理が大変、という話もよく聞きます。
「院長もスタッフさんも、いつも皆さんがバタバタしていてとにかく疲れる」「良かれと思って色々と仕組みを取り入れているが何故かキャンセル率が高い」「患者さんが治療途中にドロップアウトして居なくなってしまう」、こんなお声が多いです。
もはや何が悪いのか分からない状態に陥っている院長先生も少なくなく、1人で悩み抱え込んでいる方がほとんどです。
答えはとてもシンプル
じゃあ、どうすればよいのでしょうか？
答えは、これまでの記事で何度もお伝えしている「歯科医院にストックビジネスを作ること」、そして「業務はなるべくシンプルにしていくこと」です。
これを具体的に実現する方法に「ストック型予防歯科経営法」があり、予防歯科の分野では「デンタルフィットネス」があります。
デンタルフィットネスは保険でおこなう予防歯科の仕組みです。
今までの「良かれと思って付け加えていく予防歯科メニュー」とは対局で、「いかにシンプルにしていくか」を重要視しています。また患者さんを徹底的に管理していくのではなく、セルフケアが自分できちんできるようにしてあげる、つまりは自律を促す仕組みです。
シンプルだから続けられます。
実際に業務を担当する歯科衛生士さんにとっても、セルフケアをおこなう患者さんにとっても、シンプルで簡単ではないと継続できません。
今風に言うと「持続可能な・・・」というやつです。
ご自身の医院の予防の仕組みは、今どうなっていますか？
気付けばあれやこれやと、メニューが追加されてはいませんか？
私たち行っている「デンタルフィットネス導入コンサルティング」では、皆様の医院における予防歯科の仕組みがどうなっているのか、しっかりと現状把握をさせて頂き、これをシンプルに、簡単な仕組みに置き換えていくお手伝いをさせて頂きます。
ご興味があればぜひお問い合わせください！
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デンタルフィットネスは、一般的な保険診療の範囲で行う予防歯科の仕組みです。ちょっとした仕組み上の「工夫」により、リピート率が95%を超える満足度の高い歯科医院をつくることができます。
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第１回 超⾼齢社会？いやいや、注⽬すべきはデジタルネイティブな Z 世代！
